倉敷ケーブルテレビは自主制作している番組について外部から意見を聞く番組審議会を開きました。
番組審議会は制作番組全般に関する意見や放送方針、取材に関する意見を求めるもので審議会には倉敷ケーブルテレビのサービス提供エリアである倉敷市、総社市、玉野市の自治体や商工関係者８人が出席しました。
会では、去年７月に発生した豪雨災害での緊急ニュース、支援情報の特別番組について報告されました。このなかで、被災者が手軽に情報を入手できるようツイッターなどのＳＮＳで生活関連情報を伝えたほか、Ｙｏｕ Ｔｕｂｅでも番組配信を行ったことなどが説明されました。
委員からは、「ＳＮＳなどによる配信はスマートフォンや携帯電話で情報が得られるので、災害時には効果的。今後も取り組んでいくべき」といった意見や、「今後の復興への取り組みを継続的に取材し、風化させないよう放送をしてほしい」といった意見が出ました。倉敷ケーブルテレビ代表取締役社長の深井 賀博は、「今後も地域から信頼されるメディアとして、地域に寄り添う放送を強化していきたい」と話しました。
ＫＣＴでは委員からの意見をもとに今後の自主制作に生かしていく考えです。
このほか審議会では新年度からの番組についても説明が行われ、全国配信していく４Ｋ番組の紹介も行われました。
