九州地方の豪雨被災地で支援活動に当たっていた総社市職員などが支援活動と被災地の現状について報告しました。
被災地で支援に当たったのは総社市ふるさと納税課の赤星啓太さんや危機管理室の藤島道彦さんなど６人とＡＭＤＡ職員、それに野口健さんが代表を務めるＮＰＯ法人ピークエイドの合わせて１１人です。１１人は６日（木）夕方以降、２班で福岡県朝倉市に入り、災害対策本部に水や紙おむつなどの支援品を送ったほか、被害の大きかった杷木地区の避難所を訪ね、被害状況の把握、支援物資ニーズを調査して回りました。避難者の声や被災地の気温が高く異臭が漂う悪い衛生状態から、スポットクーラーや扇風機などを現地で調達して贈ったということです。被災地への物資は現在、届き始めいることなどから総社市では今後、要請があればスピーディーな支援を行っていくとしています。
